さとしです。
一般の葬儀会社と互助会は、どのような違いがあるでしょうか？
さとしは祖父が互助会に入っていたこともあり、あまり考えずに数年間だけ互助会に入っていたことがあります。
その後に互助会を解約したのですが、その際、一般の葬儀会社で葬儀をあげる可能性を考えて、この２つの違いについて比較してみました。
今回は、これから葬儀社を選ぶのに一般の葬儀会社にするか、互助会を利用するか等を迷う人の参考になるかと考え、葬儀社についてお伝え致します。
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目次
一般の葬儀会社と互助会との違いは？
互助会と他の葬儀会社には様々な違いがありますが、一番大きいのが積立金（掛け金）の金額です。
互助会がメリットとして押しているのが「生前に積立金をして自分の葬儀に準備ことができる」ということですが、他の一般の葬儀会社でも生前契約という形で見積もりを取ったり契約することはもちろん可能です。
互助会の掛け金は、良く言えば貯金のようなものですが、正しく言うと貯金ではありません。貯金との違いとしては、利息がつかないこと、解約金や手数料かかることがあります。
今のうちに自分の葬儀料金を積み立てておけば家族に迷惑がかからないと思って互助会に入ったのに、解約金や手数料がかかるとなると、葬儀に対して何か不満があった場合に「じゃあ、別の他の葬儀社に依頼します」というと互助会の積立金は解約するしか戻ってくる方法がありません。
そうすると、互助会に入るか考えた時点で、月額掛け金が少ないからと簡単に契約するのではなく、契約前に他の葬儀社との比較をすることが大切です。比較してみると、互助会の内容と金額が適切かどうか見えてくると思います。
さとしは悔しいなことに比較検討をしなかったので葬儀の定価が分かりませんでしたが、今になって祖父の葬儀の価格を思い返すと、色んなオプションサービスをつけたお陰で総額が高くついたに違いないとと思います。葬儀代の細かい内容を見ていくと、祭壇、棺、骨壷、仏衣、肖像写真等があるのですが、基本は最低限のランクになっているようです。そして、葬儀の打合せの際にパンフレットを見せられて、もう少しランクを上げたものがありました。
家族を見送る立場になると「多少の金額であれば少しでも良い物にしたい」と思うものなので「高くて損した」という感情にはなっていないのですが、それを自分が亡くなった時に子供に同じようにさせたいとは思わないですね。
それでは、葬儀社の選び方で互助会と他の一般の葬儀社を比較する際に「これだけは確認しておきたい！」という点についてお伝え致します。
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葬儀の際に互助会と他社を比較する場合は何を確認すればいい？
互助会がある葬儀会社と一般葬儀会社とを比較する場合は、以下のような点から確認する必要があります。
・見積書の確認
・葬儀会場と葬儀会社の対応
・倒産時と解約時の積立金の扱い
以上を確認していきたいと思います。
見積書の確認は？
日本人は何でも「相場はいくらくらいなんだろう？」と気にしてしまう傾向があるのですが、葬儀の相場というのはあまり気にしていない方も多いのかも知れません。まあ、あって無いようなものです。これは、1人1人葬儀に対する考え方は異なりますし、誰を呼ぶか、どんな規模が理想的かというのは地域や親族関係、故人によっても全く異なるからです。
それでも、誰か知り合いに葬儀のことを相談するのは難しいので葬儀会社の言いなりになってしまう場合が非常に多いです。プロである葬儀社の人に「これが常識ですよ」と言われたらそう信じるしかない、となってしまうのですよね。
ですから、そのような事にならないよう終活で見積を取ってじっくり検討する必要があるのですが、多くの葬儀会社が、葬儀代全てを含めた見積もりでなく、何かしらの項目を抜いた見積もりで提案してくる事があります。その場合は葬儀を行う際に別料金と言って様々な上乗せをしていき、実際の支払総額が高くなってしまうのです。
細かいことを言うと、「控え室が何室使えるか」「お坊さんの控え室も確保できるか」「会場使用料が見積もりに含まれているか」「心付けやサービス料を葬儀社から別途請求されないか」等、かなり細かい点まで確認しておく方が良いですし、逆に葬儀代全てを見積もりに含め、それ以外一切費用がかからない、というような見積もりをしてくる会社にも見積もりをお願いできれば一番いいですね。
葬儀会場と葬儀社の対応は？
葬儀では、会場や対応する人によっても良い葬儀になるかどうかが大きく変わってきます。
そうすると、契約する前に葬儀会場と葬儀会社の対応がどのような感じか実際に見に行き、次のような点を確認しましょう。
・葬儀をする場所は自宅の近くか？
・行くのに分かりやすい場所にあるのか？（駐車場や入口、トイレ等も含む）
・担当者になる方の対応や言葉遣いはどうか？葬儀のどこまで手配してくれるか、四十九日法要、納骨のことまで手配が可能か？
倒産時と解約時の積立金の扱いは？
互助会といっても、実際に契約するのは一般会社ですから、経営状態が悪ければ倒産することも考えられます。また、積立を無理すると解約せざるを得ない状況が発生することも考えられます。
倒産については（社）全日本全日本冠婚葬祭互助協会のホームページＱ＆Ａを見ると「倒産しても加入者の権利は守られる」ということが記載されています。（毎月掛金を納めるのは互助会に加入している葬儀会社ですが、互助会の仕組みは割賦販売法という法律に基づいて運営されており、毎月の掛け金は2分の1以上を法務局や金融機関に預けるなど、法律に基づいた運用をする決まりになっています。また、万が一互助会が倒産した場合でも消費者保護の仕組みがあり、サービスを受ける権利は守られるし、引越しした場合も引越し先の近くの互助会へ移籍という形でそのまま掛金を使う事ができる、とされています。）
ただ、補償額について詳しく調べてみると、全額ではなく2分の1のみという話なんですよね。また、解約金や手数料については互助会全体で統一しているのでなく、加入している会社によって異なります。以前は20％程度が多かったそうですが、解約手数料の高さが問題になったことから定款の見直しを行い、今は安くした会社もあるようです。とはいえ、一社一社定款もサービス内容も全く違うので、依頼しようとする会社に面倒でも分からないことを確認していくことが大切です。
まとめ
互助会に入るかを考えた場合、月々いくら払えば良いのか、という掛け金だけに注目しがちですが、実際に葬儀を行う際にどのようなサービスを受けることが出来るのかということを重視したの方が良いです。
なので、目先の費用に捉われず、将来の葬儀のことを見つめて、様々な葬儀社を検討していく方が良いでしょう。また、残る家族の負担が心配なら、互助会で積立するのでなくても貯金しておく方法もあります。貯金の方が銀行倒産時の補償金額も普通預金1000万円と大きいので安心でしょう。
他の葬儀会社と比べることで、将来の自分の葬儀の形や規模が見えてきますし、葬儀会社の得意不得意も分かってくるものです。安くて丁寧な対応をしてくれる葬儀会社は結構多いので、まずは資料を見てみるところか始めては如何でしょうか。
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